2015年は訪日外国人客の数が急増し、インバウンド市場も大きな賑わいを見せてくれました。今後も東京オリンピックに向けて訪日客数の増加が見込まれ、日本の「観光立国」という大きな目標が現実的なものになりつつあります。

しかし、みずほ総合研究所が発表したリサーチ資料「インバウンド需要の決定要因」（2015年の訪日外国人の増加を裏付ける要因分析結果）によると、2015年の訪日客数の増加は日本からすると心許ない要因によって支えられていたといえそうです。

同研究所はアジアをはじめ欧米15カ国の国と地域を対象に調査を行い、為替・所得・ビザ・原油価格といった複数の項目から独自の「インバウンド需要関数」を導出しました。この方程式に基づいて分析を行った結果、訪日中国人が増加した最大の要因は「ビザ緩和」であることがわかったのです。

中国人の訪日旅行はこれから本格化

中国では、2000年9月から商用目的以外の訪日旅行が解禁されました。個人旅行については2009年の7月から解禁となりましたが、その間に尖閣諸島問題や日中間の政治的問題などに影響を受け、訪日中国人数は大きく伸びてはいませんでした。

しかし、2015年1月19日から日本で運用が開始された訪日中国人向けの「ビザ発給要件緩和」により、訪日旅行のハードルは格段に低くなったといえます。

物理的距離も近く、文化的にも近しいものが多い日本と中国では、互いを身近な旅行先に選ぶためのポジティブな要因は決して少なくはありません。それでも、両国間の政治や外交的なバランスから、これまでは日本に来たくても来られないという中国人が非常に多かったのです。

「ビザ緩和」によってこれらの潜在的な訪日希望が表面化し、2015年に一気に日本旅行に訪れた、と見ることができます。

今後も「ビザ緩和」が継続されれば、こうした訪日中国人の数は増加を続けると予想されています。

日本旅行の真の魅力をアピール

日本からすると、訪日中国人数が伸びたことは「日本が魅力的な観光地であるから」だと考えたくなります。
しかし実際は、「来やすくなったから」というのが最大の理由であることが明らかになりました。

今後も多くの中国人観光客に日本を訪れてもらうためには、2016年以降こそ、中国人全体に「日本に旅行に行きたい」と思ってもらう必要があるのではないでしょうか。

つまり、日本の観光地をアピールし、中国人客が満足できる旅行環境を整えることが重要となります。言語対応や習慣への配慮を行うことはもちろん、日本の良さをより全面的にアピールしていくべき時が来たといっても過言ではありません。

世界をライバルにして「観光立国」を実現するために、2016年は新たなインバウンド新年となりそうです。